第4回日本理学療法教育学会学術集会では、
「 今、望まれる理学療法士の人材育成とは?」をテーマとしており、学生から新人の人材育成に関する指定演題を募集致します。
1.演題募集
i. PowerPointを用いた、口述発表による「指定演題」のみを募集致します。
ii. 演題発表の時間は、発表時間7分、質疑5分を予定しています。
注:応募演題数に応じて、質疑時間の多少の変更、セッション後に総合討論の時間の設定等を検討させて頂きますが、ご了承下さい。
iii. 演題発表の準備については以下の点をご確認下さい。
・発表データは学術集会当日にUSBメモリでお持ち下さい。
・持ち込みデータは必ず事前にウイルススキャンを行って下さい。
・データを作成したPC以外で正常に作動することをご確認下さい。
2.応募資格
指定演題のテーマ「学生から新人の人材育成」に合致する内容であれば、どなたでも演題を応募できます。筆頭演者が理学療法士の場合には、(公社)日本理学療法士協会会員であることを条件といたします。また、日本理学療法教育学会にご登録頂きますようお願いいたします。
3.演題登録料
演題登録は無料です。
4.演題応募期間
募集締切は9月17日(土)24時までといたします。
5.登録方法
演題応募用紙ならびに抄録を作成の上、下記までメールでお送り下さい。
演題応募用紙(Excelファイル)、抄録ひな形(Word形式)は、ホームページよりダウンロードし、作成して頂きますようお願いいたします。
演題応募先:
spte.jspt@gmail.com
1)抄録作成上の注意
抄録はWordのひな形に従って作成して頂きます。抄録の字数は、1200字以内とします。
タイトル、演者所属、演者名のほか、キーワード3つを記載して下さい。
また、【理学療法教育としての意義】を必ず記載して下さい。
6.演題審査
i. 演題の採択は、運営幹事による査読を実施し、学術集会長が最終的に採否の決定をいたします。
ii. 演題採択の結果は、応募者へメールでお知らせいたします。
iii. 採否通知は、平成28年10月21日頃を予定しています。
iv. 採択された演題の取り消しはできません。
7.応募演題に関する倫理上の注意
以下の点に留意し、必要事項は抄録中に明記して下さい。
i. 本文中に研究対象にとって不利となるような属性(人名、施設名等)を記載しないで下さい。
ii. 演者の所属する機関の倫理委員会で承認された研究である場合は、その旨を抄録中に明記してください。その他の研究である場合は、ヘルシンキ宣言に沿った研究であることを確認して下さい。プライバシーの侵害や人体に影響を与える研究に関しては、被験者に説明と同意を得た旨を明記して下さい。
注:倫理的配慮についての記載に不備がある場合には、演題不採択もしくは、抄録の一部修正をお願いすることになりますので、ご注意下さい。
8.応募上の注意
i. 応募された演題内容と学会当日の発表内容が大幅に変わることのないようにしてください。
ii. 筆頭演者は1人1演題のみです。筆頭演者として複数演題を応募することはできません。
iii. 共同演者の了解を得た上で応募してください。なお,共同演者も筆頭演者と同等の責任を負う事をご承知ください。
iv. 他学会や雑誌等で発表済みの演題と同一のものは応募できません。
v. 研究対象にとって不利となるような属性(人名,施設名等)を記載しないよう注意してください。
vi. 採択された演題の取り消しや発表形式の変更は出来ません。筆頭演者が発表できない場合は、必ず
同演者が発表を行なってください。
vii. 演題の採否は、学術集会長及び学術集会準備委員会に一任とさせていただきます。
9.利益相反の開示
a. 本学術集会では、利益相反の有無について、開示して頂くことにいたします。
b. 演題登録時に「利益相反あり」もしくは「利益相反なし」を提示して下さい。
c. なお、利益相反の有無が演題の採否に関係することはございません。
d. 研究活動を公明正大に行うことを目的とした開示ですので、ご理解下さいますようお願いいたします。
e. 発表時には、利益相反の開示のためのスライドを1枚、挿入して頂きます。
(PowerPointのひな形はホームページよりダウンロードして下さい。)
1. 臨床研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体(以下、企業・組織や団体という)の役員、顧問職については、1つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。
2. 株式の保有については、1つの企業についての1年間の株式による利益(配当、売却益の総和)が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。
3. 企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間100万円以上とする。
4. 企業・組織や団体から、会議の出席(発表)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当(講演料など)については、1つの企業・団体からの年間の講演料が合計50万円以上とする。
5. 企業・組織や団体がパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、1つの企業・組織や団体からの年間の原稿料が合計50万円以上とする。
6. 企業・組織や団体が提供する研究費については、1つの企業・団体から臨床研究(受託研究費、共同研究費など)に対して支払われた総額が年間200万円以上とする。
7. 企業・組織や団体が提供する奨学(奨励)寄付金については、1つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間200万円以上の場合とする。
8. 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者らが所属している場合とする。
9. その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円以上とする。
問い合わせ先
演題募集ならびに演題発表に関するお問い合わせは、下記までお願いいたします。
spte.jspt@gmail.com